第1条(目的)  
 本規定は社団法人 日本新体操連盟が理念とする以下の各項に賛同し、ともに行動できるクラブの本連盟への加盟認定基準を規定するものである。

「健全なる普及」 幼少期から高齢者まで誰もが行える健康スポーツとして、新体操が 広く国民に親しめる環境を創造する。   
「健全なる強化」 クラブの特性を生かしたチャイルド期からシニア期までの一貫した選手育成システムによる選手強化を推進し、世界に台頭する選手が続々と輩出される環境を創造する。     
「健全なる競技」 グローバルスタンダードの「国内・国際新体操競技会」を開催する。

第2条(加盟の資格)
 加盟クラブの資格は下記のとおりとする。
1、 民間クラブとして実在し、新体操の普及啓蒙・強化活動を行っていること
2、 年齢を制限することなく幅広く入会を受け入れているクラブであること
3、 社団法人 日本新体操連盟の理念を体現するクラブであること
4、 選手の年齢層が、「チャイルド」「ジュニア」[シニア]の2つ以上の区分 に存在すること。                
チャイルド選手 ジュニア選手   シニア選手 

第3条(複数クラブ加盟)
 同一都道府県内において経営母体は1つであるが、数ヶ所にて運営しているクラブの場合以下の条件において複数クラブの加盟は認可される。
クラブ名 クラブ所在地 クラブ代表者 加盟条件
異なる 異なる 同一 同一都道府県内において3クラブまで加盟認可

第4条(加盟クラブの選手、指導者、審判)
1、 選手とは
  (1) 第2条で加盟が認可されたクラブに所属する選手
  (2) 練習の主体が加盟クラブにあること
  (3) 加盟クラブに一定の指導料を定期的に納金していること
  (4) 居住地が加盟クラブより40km以内であること。
  *40kmを超える場合は加盟クラブによる活動証明書の提出を義務づけ、 審査のうえ加盟クラブの選手として認可する。
  *選手の居住地が加盟クラブより40kmを超える場合は、加盟クラブの活動証明書を提出のうえ審査を受ける必要があります。

2、 指導者とは
  (1) 第2条で加盟が認可されたクラブに所属する指導者
  (2) 指導の主体が当該加盟クラブにあること
  (3) 居住地が加盟クラブより40km以内であること。
  40kmを超える場合は加盟クラブによる活動証明書の提出を義務づけ、審査のうえ加盟クラブの指導者として認可する。

3、 審判員とは
  (1) 第2条で加盟が認可されたクラブに所属する審判員
  (2) 指導または審判業務の主体が当該加盟クラブにあること
  (3) 居住地が加盟クラブより40km以内であること。
40kmを超える場合は加盟クラブによる活動証明書の提出を義務づけ、 審査のうえ加盟クラブの審判員として認可する。

第5条(外国籍の選手、指導者、審判員)
 日本国籍のない選手、指導者ならびに審判員も日本人と同様の加盟クラブ構成員として認可する。但し、加盟申請の際、パスポートおよび在日滞在査証の写しを添付しなけれ ばならない。

第6条(加盟有効期間)
  当該年度の4月1日より翌年3月末日までとする。   

第7条(加盟申請期間)
  本連盟への加盟申請期間は原則当該年度の4月1日より5月末日までとする。   

第8条(加盟料)
  加盟クラブは別途定める加盟料を支払うものとする。   

第9条(罰 則)
  1、 加盟クラブが、次の各号の規定に該当する場合には理事会は「加盟拒否」「加盟抹消」 「加盟永久抹消」の処分を行うことができる。
    @ 「加盟申請手続」、「各種提出書類」に虚偽があった場合。
    A 加盟クラブ所属の経営者、選手に刑事罰が適用される等、違法行為があった場合。
    B 本連盟の名誉、信用を低下させるような行為を行った場合。
    C その他、本連盟の理念に反すると理事会が認めた場合。
  2、 大会直前の理事会より大会終了時までの間に、加盟クラブあるいは加盟クラブの指導者、審判員、選手に次の各号の事由が発生した場合の処分を決定するため、大会実行委員長、大会副実行委員長、競技本部長ならびに運営本部長(各職位に該当する者)をもって大会裁定委員会を構成し、大会裁定委員会は「出場停止」、「成績抹消」等の処分を行うことができる。
    @ 「大会参加申請手続」に虚偽があった場合。
A 出場の指導者、審判員、選手に違法行為があった場合
B 本連盟の名誉、信用を低下させるような行為を行った場合。
C その他、本連盟の理念に反すると大会裁定委員会が認めた場合。

第10条(改廃および施行)
  本規定の施行は総会、改廃は理事会の決議によるものとする。














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